昨日、公開しております「そういえば・・」も、参考に成ると思いますので、よろしくお願い致します。
本日も、”仮説・妄想”で考えてみます。
”魂を売った人”についてです。
”魂を売った人”という表現は、いい意味でつかわれることが有りません。
いわば、裏切者とでもいうのでしょうか？本来なら、信用されるべきポジションについていて、性善説でそのまま信頼できるのであれば良いのですが、本来、尽くすべき人を裏切り、全く正反対の事をする人に対しての表現に使われる場合が多いのでは無いでしょうか？
日本国家の場合、主権は、国民に存在し、国民の意思に沿った国策を実施すべきですが、国民の意思と正反対の国策が進められている事は無いでしょうか？
国民の要望に沿った、国家施策であればそもそも不満は出てこないでしょう。
単に、一時的に、国民が苦しい状況に成ったとしてもそれが国民の意思にもとづくもので有れば、いまのような不満は出てこないのでは無いでしょうか？
寧ろ国民の意思とは、全く反する施策を進めているのでは無いでしょうか？
これは国家組織が、性善説を前提にいつも政府組織は、国民の意思を尊重し国民の為の政策を実施し、国民の安全保障を確保し、国民の幸福度を追及し続ける施策で有れば、苦情は出てこないでしょう。
これが実施されなければ、国家組織としては破綻していることに成るでしょう。
ましては、それとは反対に特定の団体（”ＤＳ”）の意思を最優先に国策を作成し実施されては、反逆行為では無いでしょうか？
万が一、国民の意思に反した施策を作った場合に、議会にて修正が出来れば、まだ良いのですが、議会も”ＤＳ”勢力に買収されて取り込まれてしまっていると、改善される筈が有りません。
これらを監視するためには、官僚機構を国民目線で監視する機構が必要ですが、現在、その仕組みは有りません。あくまでも離反行為が発生する事をを前提とした構造では無いからだと思います。
現時点でも、国民の意思に反すると判断される政策については、違法行為と判断できるのでは無いでしょうか？
これは司法の位置づけに依りますが、まともな事がまともに判断できない組織は、論外では無いでしょうか？
この部分を放置したまま、改善策は取れるでしょうか？
国民がやる気を出して活躍するためには、明るい将来の見通しが必要です。
国民が生みだした成果は、国民に反映すべきでは無いでしょうか？
何故、国家財政の金利の支払いに追い込まれているのでしょうか？
問題は、いくら国民が頑張っても、いつも特定の集団に利益を搾取され続けられたためでは無いでしょうか？
国家運営としては、多大な黒字で有るにも関わらず、国民に反映されていないところに問題が有るものとい思います。
国民に支持されていない政策は即座に撤廃すべきです。国民のための政策や政治が出来ないので有れば、まったくの無用です。
国土の資源を使用し、高額な利益を出しつつも、国土内に還元していないグローバル企業は、必要ありません。
国民のため、国家のために成る企業のみ存続できるようにする必要が有るのでは無いでしょうか？
自国民や、この国土に貢献出来ない企業は、存続出来ないような仕組みが必要でしょう。
利益を他国に持ち出すような人は、魂を売ってしまった方でしょうか？
その様な人は、この国家には、無用な存在では無いでしょうか？
また、居座り続けられるような環境を無くす必要が有るものと思います。
自国民や自国の存続を大事にされる方だけが居続けて欲しいものです。
自国内では、自国ファーストですが、他国も尊重します。他国ファーストは、許容できません。
２０２５年９月８日
